痔核(いぼ痔)の日帰り手術の費用は、2026年12月の保険診療開始後、健康保険3割負担で約2万〜6万円となる見込みです(当院は開設準備中のため確定額ではなく、痔核の状態・術式により変動します)。麻酔や検査などを含めた総額はこれより上がる場合があります。
入院しないため入院費用はかからず、高額療養費制度の対象となる場合もあります。
このページでは、術式別の費用の違いと制度の使い方を解説します。
痔の手術費用はなぜ「幅」があるの?
痔核の手術費用は、痔核の数・大きさ・術式によって変わります。
保険診療の手術料自体は全国一律ですが、どの処置をいくつ行うかで合計が変わるためです。
また、麻酔(腰椎麻酔または全身麻酔)や術前検査を含めるかどうかでも合計は変わります。
当院では診察時に、お一人おひとりの状態に応じた費用の見込みをご説明する予定です。
結紮切除術とALTA療法、費用はどう違う?
| 術式 | 特徴 | 費用の考え方(保険診療・3割負担の場合) |
|---|---|---|
| 結紮切除術(Milligan-Morgan法) | 痔核を根本から切除。標準術式 | 約2万〜6万円の見込み(痔核の数・状態により変動) |
| ALTA療法(ジオン注射) | 注射による硬化療法。I〜III度の内痔核が対象 | 一般に結紮切除術より低くなります |
麻酔や術前検査、術後の薬剤を含めた総額は、上記より上がる場合があります。いずれも保険適用です。
また、痔核の治療では術後の外来フォロー(経過観察の通院)が数回必要になることがあり、その分の再診料もかかります。
※金額は目安です。実際の費用は診療報酬の改定や個々の診療内容により変わります。
高額療養費制度は使える?
同じ月の医療費の自己負担が所得に応じた上限額を超えた場合、高額療養費制度により超過分が払い戻されます。
痔核手術でも、麻酔・検査を含めた月の自己負担額によっては対象となる場合があります。
69歳以下の目安では、年収約370万〜770万円(区分ウ)で月80,100円+(医療費−267,000円)×1%、年収約370万円まで(区分エ)で月57,600円が自己負担の上限です。
あらかじめ限度額適用認定証を用意するか、マイナ保険証を利用すると、窓口支払いを上限額までにとどめられます。
全所得区分の一覧は鼠径ヘルニアの手術費用ページの所得区分表をご覧ください。
※金額は制度改定により変わることがあります。最新の情報は厚生労働省「高額療養費制度」またはご加入の健康保険でご確認ください。
入院手術との費用の違いは?
| 項目 | 入院手術(4〜7日) | 日帰り手術 |
|---|---|---|
| 入院基本料 | 日数分かかる | かからない |
| 食事代・差額ベッド代 | かかる場合がある | かからない |
| 仕事を休む日数 | 入院日数+回復期間 | 短くしやすい |
同じ内容の手術でも、日帰りの場合は入院に伴う費用がかからないぶん総額を抑えやすくなります。
民間の医療保険は使える?
ご加入の医療保険によっては、手術給付金や日帰り手術特約の対象となる場合があります。
給付条件は契約により異なるため、保険会社またはご契約の約款でご確認ください。給付金請求に必要な診断書等の作成には対応する予定です(文書料は別途)。
よくある質問
Q. 痔(いぼ痔)の日帰り手術の費用はいくらですか?
当院は2026年11月開院・保険診療は2026年12月1日開始予定です。開始後は、健康保険3割負担で約2万〜6万円となる見込みです(痔核の状態・術式により変動)。麻酔・検査を含めた総額はこれより上がる場合があります。
Q. 痔の手術は保険がききますか?
はい。結紮切除術もALTA療法も健康保険が適用されます。自由診療ではありません。
Q. 診察だけでも費用はかかりますか?
初診は保険診療の初診料と、必要に応じた検査費用がかかります。手術をするかどうかは診察のうえでご相談のうえ決めますので、「まず相談だけ」の受診も可能です。
Q. ALTA療法と切除術で費用はどのくらい違いますか?
一般にALTA療法のほうが低くなりますが、痔核の状態によって適応が異なります。金額の見込みは診察時に具体的にご説明する予定です。
Q. ALTA療法(ジオン注射)も日帰りでできますか?
ALTA療法は注射による治療で、日帰りでの対応が可能とされています。適応があるかどうかは痔核の状態により診察で判断します。
Q. 痔核が複数ある場合、費用は増えますか?
処置する痔核の数や状態により手術料の合計は変わります。総額の見込みは診察時にご説明する予定です。
当院について
吉祥寺日帰り手術クリニックは、2026年11月に吉祥寺(JR吉祥寺駅 徒歩2分)に開院予定の日帰り手術専門クリニックです。
保険診療は2026年12月1日に開始する予定です。
※開院時期・診療体制・費用の取り扱いは、開設届出等の手続き状況や制度改定により変更になる場合があります。
※本ページは一般的な情報提供を目的としたもので、個別の費用を保証するものではありません。